記事３６．ブルータスは、もたない。

かえり

　それは、本年１月２日に海上保安庁の航空機が日本航空の旅客機に衝突した事故が、事件であったことを当学院が発表し、旅客機の乗客が誠に奇跡的に無事であったことにも焦点を当てたばかりの時であった。そして、同記事を通して、海上保安庁の航空機の副機長と管制塔の管制官とが狙っていた惨事を同人らが招くことができなかったことが、国民に知れた。

　そこからなぜか日本航空が、いや、やはりと言うべきことに、しかも、国交省に叩かれる事態となった。

　わが国の国益を成し、多くの国民の雇用を守る企業にアメリカは定期的に手を出し、その技術やデータ、財産を奪ってきた。

　そしてこの重罪が決して表に出ないよう、アメリカは蓋係に公明党会員を選び、大臣に就かせてきた。

　さらに、その窃盗が円滑に、かつ、見抜かれることなく行われるために、国交省内の古い人材チームが職権を著しく濫用し、アメリカからの合図に合わせて、その都度、物事を手配し、周到な準備や犯行後の証拠隠滅等を働いてきたのである

　国土交通省の最終責任者である国土交通大臣は、当然ながら憲法第１４条を守らなければならない。すなわち、「すべて国民は、法のもとに平等であって、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない。」である。

　しかし、歴代の国交大臣は、なぜか、公明党の者である。

　公明党は、創価学会を母体としている。そして、創価学会は宗教組織であるだけでなく、カルト組織である。アメリカの指図によって６０年前に設立された公明党がその設立時点から憲法第２０条１項に違反する犯罪政党であることは、第７回憲法村の開拓講説「戦後腐敗の原因－第２０条」にて詳しく述べた。

　そして、宗教組織に属さずに信条を持つ日本人を、「政治の力で攻撃し迫害する」ために設立された公明党は、憲法第１４条をも踏みつけてきた。

　カルトに属す人は、そうでない人に対して平等に接することは、できない。

　カルトに属す人は、属さない相手に関して「己の配下に入れるかやつけるか」の二つに一つを選ぶよう組織に強要されるため、カルトを選ぶ会員は必ず、憲法第１４条に違反する者である。

　公明党にはその自覚がある。十二分にあるが、代表と会員らは、カルトに属す在日朝鮮人特有の生意気さと軽蔑心をもって、わが国の政治と国民の幸を害してきた。

　そして、公明党会員が国交大臣職を常に占領するよう、つまり、政府が必ず連立政権でなければならないとアメリカが内政干渉を続けてきたゆえ、山口代表のような面がまだ残っている。

　この者の正体と不正の一例は先週、カメラを介して国民にも届いた。すなわち、同人が総理と面会した後、両者がカメラに向くべき時に、この山口は、総理がカメラに向いた隙に岸田総理の腰にその忌まわしい手を当て、総理の尊厳を傷つけたのである。

　実に、音を立てずに接近する蛇のように。

　アメリカはなぜ、公明党の者が国交大臣を歴任することを強要してきたのか。

　わが国日本に対するこの重い不正は、数値やデータで表し尽くせない損害をもたらしてきた。

　終戦から約３年の１９４８年にアメリカGHQの指図で建設院は建設省になり、GHQが日本に連れ込んだ何千人もの在日朝鮮人の多くが同省の役職に違法に就いた。そして、日本の国土、道路や住宅に関わる権限を所掌する建設省と、鉄道、自動車、船舶、航空機に関する権限を所掌する運輸省とが２００１年に統合され、現在の国土交通省が組織されたわけだが、特権を持つ在日朝鮮人が両省の責任ある役職を占めてきたことから、わが国はこの約８０年間、多大な損害を被った。アメリカ政府はこの戦後年間、日本国民や日本国家の最善ではなくアメリカの意向通りに動くこれら外人らを手先として使い、わが国日本の国益を吸い続けてきたのである。

　アメリカ政府の指図のもと、在日朝鮮人とカルト会員が長年にわたり繰り返してきた日本国民に対するその犯罪は、なんと、「立ち入り検査」の名目で行われてきた。

　そして、国交省は、検査や試験等に事後的な条件等を付け、「不正が発覚した」と

づら

すき

たぐい

ふたがかり

さち

　そして今、公明党の副代表が国交大臣職を悪用するなか、まさに、この類の事件が発覚した。

日本企業を脅し、立ち入り検査の名のもと、企業の内部情報や技術に関する貴重なデータ、企業秘密等を入手し、アメリカに流し続けてきたのである。

　つまり、アメリカ政府は何十年にもわたり、この邪極まりない手口で、世界を代表する日本企業や世界が知らない技術を発見した日本企業から財産を奪い続けたのである。

　なんという不正。

　なんという犯罪。

　そして、共犯者は国交省にいる。

よこしま

　本日、トヨタ社に対する立ち入り検査を実施した国交省の数人の顔を見ると、一人ひとり、犯罪を自覚していることが分かる。

つる

　白髪の者の罪悪感は遠くまで漂い、やくざ組織と連んでいる二人と黒縁メガネの共産臭を放つ者、そしてカルト特有の笑いを隠さない青臭い者の５人であり、いずれも日本人ではないことが明らかである。

　当越励学院の院長阿南巌が断言したように、日本の幸を求めない者は、日本にいる資格が無い。

　そして、トヨタ社を始めわが国日本の自動車メーカー５社に対するこの著しい不正が発覚した今、日本国民は黙ってはいない。

　各社の代表者は、突きつけられた事後条件を受け、誠意をもってすぐに謝罪会見を開いた。そして、謝罪をした上で、安全性能に問題が無いことを主張した。

　なお、見え透いていることは、アメリカがトヨタ社を一番痛め付けようとしていることである。そして、国交省の特定の者どもによる手先振舞いにより、各自動車メーカーは早くも出荷停止に追い込まれ、アメリカのブルームバーグやAP通信の悪しきコメントが報じられている。

　アメリカはこの約１０年にわたり、トヨタ社をひどく抑圧した。全く違法に、そして他企業に類がないほど、アメリカはトヨタ社を攻撃し続けた。

　そして、院長が長年の研究をもとに１４年前に暴いた内容を首相官邸前の墓開遵行の際に書き手が講説したように、アメリカ政府を奥で仕切っているのは、議定書ユダらである。そのユダらが、アメリカの多大な不正を受けてもなおトヨタ社をはじめ日本の自動車メーカーが世界のメーカーと桁の異なる品質や技術を維持し高く評価され続けることに、非常に嫉妬しているのである。黒板記事２８「屯対隼人」で述べたように、彼らの手には、訳あって、技術が無いのである。

　国土交通省は自らの重い不正を自覚している。

　だから突然、「今後はメーカーと話しながら改善していきたい」という国交省の発言が報じられる。